強い雇用とサーム0.07が示す綱引き

強い雇用の数字が並ぶ一方、景気全体の勢いは緩やかにとどまる。単一指標では見えない、方向のそろわない綱引きを複数のデータで読み解く。

雇用に関する指標は、いずれも強さの側を指している。雇用者数NFPは過去52週のレンジで100%の位置にあり、週次の新規失業保険申請は18.7万件と、52週で最も低い水準にある。失業率は4.2%にとどまる。労働市場だけを単独で切り出して見れば、後退の気配は読み取りにくい並びだとも取れる。

景気後退の早期警報として知られるサーム・ルールの値は0.07で、警報とされる0.50の閾値からはなお遠い。失業率4.2%という水準と併せて読むと、労働市場の側から後退シグナルが立っている状態ではないとも取れる。ただしこれは、警報が鳴っていないという事実にとどまり、それ以上を語る数字ではない。

一方で、景気全体の勢いを合成した景気ナウキャストのz値は+0.27で、「やや拡大」の域にとどまる。雇用が52週レンジの天井付近にある強さと並べると、全体の拡大ペースは相対的に控えめだと読める。強い雇用と、加速しない全体——この二つが同じ時点で同時に観測されている点に、単一指標では見えない綱引きの構図がある。

金利面では、米10年金利が4.703%と、52週で100%すなわち天井の位置にある。同時に10年-3ヶ月の傾きは0.78のプラスで、かつての逆イールドは解消している。長短金利の逆転が消えていることと、雇用の強さ、全体の緩やかな拡大は、いずれも後退局面の典型像とは異なる並びだとも読める。

整理すると、雇用(NFP・新規失業保険・失業率)は強く、後退警報(サーム0.07)は沈黙し、逆イールドは傾き0.78で解消、金利は4.703%で天井、そして全体はz+0.27でやや拡大。方向のそろわない数字が一枚に並ぶ。「強い雇用」を景気全体の強さとそのまま重ねてよいのか、という問いがここに残るとも読める。